＜管理者候補＞ 募集要項 入職祝金３か月支給あり
管理者業務はステーションを統括を担うため責任も大きいですが、やりがいの感じられるポジションです。
法人役員となりキャリアアップも目指すことができます。
ぜひステーションにあなたの力をお貸しください！
管理者自身も働きやすい職場作りに関わっていただき、スタッフも利用者様もステーションと関わる全ての方が幸せになれるステーションづくりを目指します！
＜管理者業務について＞
現場管理・調整、事業所との連携、書類、教育、スタッフサポート、契約、運営マネジメント、シフト管理等。
はじめはステーションで通常の訪問業務に慣れていただき、管理者業務を学べるサポート体制があります。
有給休暇は入職日に１０日付与があり、消化率１００％を目指しています。
また、子の看護休暇・介護休暇は有給・看護休暇の期間延長・1時間単位の取得可など、子育て中の方も働きやすい環境を整えています。
– 必要資格
・正看護師免許
・普通自動車免許
・訪問看護経験のある方
– 雇用形態
フルタイム正社員
– 勤務時間
８：３０−１７：３０（休憩時間１時間）
– 業務内容
・訪問看護・リハビリの提供・健康状態の観察・日常生活援助・服薬管理・医療処置など
・電子カルテを使用しての訪問の記録、計画書・報告書の作成（全スタッフ）
・連絡調整、担当者会議等への参加、地域医療関係者との連携・サポート（全スタッフ）
・書類管理、お知らせ等の作成、資料作成、事務作業等（全スタッフ）
・慢性期の方から終末期、難病、精神科等、幅広くお受けします。
・管理者の訪問件数は５０件前後、訪問以外の時間は管理者業務となります。
・管理者業務
・チーム制
・社用車使用（社用車通勤可、マイカー通勤も可）
– 給与
◇ 月給 ３５,００００円〜
– 手当
◇ 管理者役職手当 ４０,０００円
◇ 職務手当 ４０,０００円
◇ 資格手当
・保健師 ５,０００円
・特定行為研修終了者 ５,０００円
・認定看護師(訪問看護に関わるもの) ５,０００円
・３学会合同呼吸療法認定士 ３,０００円
◇オンコール手当
・平日 ２,０００円
・土・祝 ２,５００円
・日曜 ４,５００円
・年末年始 ５,５００円（日曜の場合は９,０００円）
◇緊急出動は時間外勤務として時間数に応じた割増賃金の支払い
◇日・祝日勤務手当
・２,０００円（８時間あたり） ・年末年始１２/３０-１/３（８時間あたり）５,０００円
◇ 皆勤手当 ３,０００円／月
◇ 通勤手当 あり
◇ 入職祝金 入職月から３か月 ５０,０００円
◇ 社員紹介制度あり １００,０００円
– 昇給
年１回（４月）
– 賞与
基本給１ヶ月分以上×年２回（６月・１２月）業績、評価制度により変動あり
– 退職金制度
あり 勤続５年〜
– 休日
年１１８日（公休１０日/月、２月・４月は９日/月）
日曜休み（土曜出勤あり、月により回数変動します）
◇ 有給休暇 入社日に５日間付与（試用期間含む）⇨ 半年後に５日付与
・１時間単位での取得可
・有休消化率１００％を目指します！
・連休可能
◇ 年末年始は定期訪問の調整を行い、必要な方への訪問を実施します。
＜育児サポート・男性育休取得１００％を目指します！＞
＜介護をしながら働く方も応援します！＞
・介護休暇・子の看護休暇（有給、１時間単位の使用可能、中抜け可能、看護休暇は小学校卒業まで延長）
・病児保育室補助金 小学校６年生までのお子さん対象、利用額全額会社負担
・産前産後休暇・育児休業
・出生児育児休業（産後パパ育休）
・土曜・祝日・年末年始出勤は子連れ出勤可能
– その他手当等
◇ 文献購入補助
◇ 資格取得費用・資格更新費用補助
◇ 学会・研修参加費用支給（参加費・交通費・宿泊費）学会発表者は全て会社負担、その他は参加費支給
◇ 永年勤続表彰（５年毎に表彰・賞与）
◇ 社会保険完備 厚生年金・雇用保険・健康保険・労災保険
◇ 賠償責任保険加入 万が一の医療事故にも備えています
◇ 慶弔休暇あり 社内規定による
◇ 慶弔見舞金各種あり 社内規定による
◇ 健康診断（年１回）
◇ インフルエンザ予防接種
◇ 忘年会等あり（会社負担・自由参加）
– その他特記事項
・試用期間 ３ヶ月
・iPad、スマートフォン、社用車、ユニフォーム等の貸与
・業務効率化のためICT化・ペーパーレス化に取り組んでいます
・勉強会あり
・e-ラーニング導入（S-Q U E研究会：訪問看護）
・ステーション内での勉強会・研修、地域訪問看護ステーションの協力のもと同行訪問や勉強会、
外部研修（オンライン含む）により、スキルアップを目指していきます。
・日々の業務への取り組みを評価するための制度があります
・福利厚生でウォーターサーバー、飲み物、お菓子等あり
・ステーションの成長とともに福利厚生、就労環境、業務効率化等の見直しを継続して取り組んでいきます。
